全ての心配事に保険を掛けることもできますが、毎月の保険料が大きな負担になってしまい、家計が成り立たなくなってしまっては本末転倒です。

必要な部分に必要な保険をあてがうのが上手な保険加入のポイントです。以下の手順で進めてみてください。（ここでは「損害保険」については除きます。）

１．起こる確率の多さと、費用負担の多さをイメージする: 保険は、起きる確率は低いけれど、起こってしまうと多額の費用を負担するものに掛けるのが基本です。
例えば、稼ぎ手である夫が死亡すると、その後、妻は生活のために仕事をするでしょうが、生活費の不足や子どもの教育費などの負担は大きくのしかかります。そのため生活費や教育費を補うために死亡保険が役に立ちます。

２．対象を生命保険と損害保険に分ける: 生命保険＝「夫の死亡」「ガン治療」「要介護」「入院自己負担額」など; 損害保険＝「自動車事故」「火事」「子どもが他人を傷つけた」「子どものケガ」など

保険を選ぶポイント②～死亡保険～

１．必要保障額を見積もる: 保険は多く掛けるとそれだけ多い保険料を支払うので、掛けすぎないようにすることが大切です。そのためにも「必要保障額」を意識しましょう。必要保障額は毎年減っていくのが普通です。

２．定期保険と終身保険を使い分ける: 保険は「定期保険」「終身保険」「養老保険」の３種類があります。この内、一般に死亡保障では「定期保険」と「終身保険」を使います。それぞれの特徴を上手にいかした使い方をしましょう。

	定期保険	終身保険
特徴	保険期間に限りはあるが、少ない保険料で大きな保障が欲しいときに使える	亡くなるまで保障が続くので老後まで死亡保障を欲しいときに使える
保険期間	年満了（5年･10年･15年･30年…）歳満了（60歳･80歳…）	終身（亡くなるまで）
解約返戻金	ほとんどない	ある（入院保険の終身型にはない）

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保険を選ぶポイント③～医療保険～

１．医療保険が必要かどうかを考える: 入院したときの費用負担のために、保険が必要かどうかを考えましょう。高額な治療費がかかった場合でも、健康保険の「高額療養費制度」を使えば自己負担は意外と小さく抑えられるため、貯蓄でまかなうことも可能です。保険でまかなうのであれば掛けすぎないように注意しましょう。

＜高額療養費制度（７０歳未満の方）＞

所得の分類	計算式
上位所得者（標準報酬月額53万円以上）	150,000円＋(総医療費-500,000円)×1% ＜83,400円＞
一般所得者	80,100円＋(総医療費-167,000円)×1% ＜44,400円＞
低所得者（住民税非課税世帯）	35,400円＜24,600円＞
・1人1ヶ月（カレンダーの1日～31日）、同一治療機関での治療費が対象です・食事代や保険外治療費は対象外です・世帯で同じ月に21,000円以上のものが2件以上あるときは、これらを合算できます・1人1ヶ月間に2つ以上の医療機関でそれぞれ21,000円以上あるときは、合算できます。・＜＞は、同じ世帯で直近1年間に3回以上高額療養費を利用した場合の4回目からの自己負担限度額

＜自己負担額の計算例（一般所得者）＞
１５日間入院し、治療費60万円かかった場合の自己負担額
　80,100円＋(800,000円-267,000円)×1%＝86,430円（自己負担額）
高額療養費制度

　　医療費86,430円
　　食事代11,700（780円×15日分）
　　雑費15,000円（1,000円×15日分）

自己負担・食事代・雑費

　合計：113,130円　→　1日あたり7,542円　※詳しくは治療先や厚生労働省のＨＰでご確認ください。

	定期型	終身型
ニーズ例	・子どもが独立するまでは入院保険がほしい・60歳までは入院保険がほしい・安い保険料で保障がほしい	老後まで続く医療保険が欲しい
メリット	保険料が安い	老後まで保障が続く
デメリット	一定期間終了後に更新する場合は保険料が上がる	定期保険に比べ保険料は高い
その他	保険を使っていても更新できる	保険料の払込期間は“短期払い”と“終身払い”がある。老後に保険料の負担をしたくないなら“短期払い”を選ぶ方がよい